SUB MENU難聴を見逃さないために―1歳6か月児健康診査および3歳児健康診査―について
乳幼児期は言語を習得する時期であるため、言語発達に影響を及ぼす両側高度および中等度難聴の発見は重要です。「難聴を見逃さないために―1歳6か月児健康診査および3歳児健康診査―」は、1歳6か月児および3歳児健康診査（健診）にあたって両側高度および中等度難聴を発見するために、主に同健診に携わる小児科医や保健師の方々を対象に作成された聴覚検診の手引きです。健診の場面で使用しやすいようリーフレット形式にまとめました。
内容は「1歳6か月児健康診査における聞こえの確認」と「3歳児健康診査における聞こえの確認」に大別されます。それぞれ、I．はじめに、II．目標、III．聞こえの確認方法、IV．判定方法とその後の方針、V．精密検査、VI．難聴を見逃さないためのポイントの6項目で構成されています。
1歳6か月児および3歳児健診に携わる小児科医や保健師すべての方々に同手引きを活用していただけるように、同時に乳幼児健診事業担当の行政関係者、精密検査に携わる耳鼻咽喉科医、乳幼児のきこえ・ことばの問題についての相談に携わる職種の方々、等も同手引きの内容を知っていただけるように、日本耳鼻咽喉科学会のホームページに掲載しました。
（平成27年11月6日 第2版 理事会承認）
（平成21年9月26日 理事会承認）
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
社会医療部 福祉医療・乳幼児委員会
ゆうちゃん
あいちゃん
2019年7月23日掲載
2023年11月29日更新
耳鼻咽喉科医のための3歳児健康診査の手引き 第3版（2010年）について
「耳鼻咽喉科医のための3歳児健康診査の手引き」は、平成2年に第1版、平成5年に第2版が作成され、多くの耳鼻咽喉科医師にご活用いただいていると思います。その後、新生児聴覚スクリーニングの普及により、3歳児健康診査に対する考え方が変化してきているため、解説の内容を見直して第3版を作成いたしました。より多くの耳鼻咽喉科医師もご活用いただけるようにホームページに掲載いたします。
（平成22年11月5日 理事会承認）
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
社会医療部 福祉医療・乳幼児委員会
2011年2月4日掲載
2023年11月29日更新
新生児聴覚スクリーニング後の二次聴力検査機関のための手引きについて
新生児聴覚スクリーニング後の精密検査を要する児が適切に早期診断・早期療育を受けられるように、二次および精密聴力検査機関の整備を進めています。二次聴力検査機関には今まであまり小児難聴医療に携わっていなかった施設も含まれていますが、今後ABRまたはASSRを活用して、積極的に関わっていただく必要があります。多くの施設で行われているABRは医師が反応波形をみて判定を行います。実際に被験者である子どもの難聴の有無を診断するためには経験やコツが必要ですので、二次聴力検査機関の担当者および関連する業種の方々（医師、臨床検査技師、言語聴覚士）の参考にしていただけるよう、手引きを作成しました。この中ではABRによる測定の仕方と判断のポイントを、事例を交えながら解説しています。ホームページに掲載しておりますので、是非ともご一読、ご参考にされてください。よろしくお願いいたします。
（令和2年7月17日 理事会承認）
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
社会医療部 福祉医療・乳幼児委員会
- 新生児聴覚スクリーニング後の二次聴力検査機関のための手引き（3,48MB）
2020年8月20日掲載
耳音響放射検査についての解説
耳音響放射検査機器は操作も簡便で比較的安価な機器も発売されているため、導入のハードルも低く新生児聴覚スクリーニングの機器として普及しておりました。しかし内耳の機能だけしか測定できず、結果の解釈等に注意を要するので、現在では新生児聴覚スクリーニング機器としては推奨されておりません。その一方で、小児でも非鎮静下でも検査ができ、左右別の評価が可能であることから、機能性難聴の評価や後天性または進行性内耳性難聴の経過観察などには非常に有効な機器でもあります。そこで、耳音響放射のメカニズム、小児難聴診断・評価における効果的な活用方法及び、結果解釈における注意点を解説しました。小児難聴の診察をされる機会に是非ご参考になれば幸いです。
- 耳音響放射検査についての解説（387KB）
- 小児科向け耳音響放射解説（簡易版）（592KB）
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
福祉医療・乳幼児委員会
2022年5月12日掲載
小児人工内耳適応基準（2022）について
改訂された小児人工内耳の適応基準は養育者が音声言語を選択し、音声言語獲得のための一つの手段として人工内耳を検討する場合の適応を示したものである。現在、言語に関しては音声も手話も同等に扱われることから（2001年WHO国際生活機能分類、2006年国連障害者権利条約・2014年本邦批准）、2022年2月に厚生労働省から示された「難聴児の早期発見・早期療育推進のための基本方針」に従い、聴覚障害児を持つ養育者は多様な情報を十分に得て、音声、手話、あるいはその両方を選択できるよう配慮されなければならない。
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
福祉医療・乳幼児委員会
2023年2月17日掲載
